貯蓄型保険を勧めない4つのデメリット

対策

貯蓄と保障を混同せずに分けて考えることが必要です。

ただし、自分で貯蓄するのが苦手という方にとっては、貯蓄型保険も有効な場合もあります。

全く貯蓄しないよりは低金利でも元本部分は増やすことができるので、その分メリットはありますが、上にも説明したように解約するときは元本割れに注意することが必要です。

具体的な対策として、例えばお子さんの教育費を積み立てる場合には保険と投資信託とを併用することが大切になります。

参考記事のリンクを貼っておきますのでご覧ください。

 

また、貯蓄型保険の場合に注意する必要があるのは、「特約」部分です。

この特約にどのような保険料が含まれているか、特約を付けることで結果的に支払う保険料よりも受け取る満期金が少なくなっていないか(=元本割れ)を起こすリスクはないか、本当に付加する必要のある特約なのかを慎重に検討してください。

例えば、学資保険に含まれる医療特約部分について検討すると、以下のように各地方自治体が乳幼児医療費の負担を行っている場合には、入院時にも保護者の負担も少なくなるため、加えて使うかどうか分からない医療特約を付加し続けるのは非常にもったいないと考えます。

一部自己負担金
3歳未満ー 負担なし(入院・入院外とも)
3歳以上小学校就学前までー入院外・800円/月、入院・500円/日(月7日限度)
小学校1年生から6年生までー入院外・1,200円/月
小学校1年生から18歳ー入院・500円/日(月7日限度)

最後に

貯蓄型保険を加入するというのも選択肢の一つとして検討するのは良いですが、しっかりとデメリットを理解した上で加入することが必要になってきます。

また、高利率の解約返戻金を求めてドル建て終身保険などを検討する場合もありますが、今度は為替リスクを十分に検討する必要あります。

結局は、保障と貯蓄を別に考えるのか、貯蓄部分を少しでもお得に安全に高利率で運用できないかの検討に尽きるのだと思います。

そうすると、保険での運用に固執せず、積立金の一部をiDeCoやつみたてNISAで運用して増やすという選択肢も考える方が賢明だと思います。